出典：Yahoo!Finance

ポルトガル・スペイン・英国とまだまだ懸念材料はあるので、どうなるか解りませんが、投信からETFへのリレー投資・バイアンドホールド派としてはとてもいい機会となったと言えます。

出典：Firstrade

となると、通貨ETFのWisdomTree Dreyfus Chinese Yuan ( CYB )を買ってみようかと検討したのですが、先週末からの株価下落で、以前に安めに注文を出していたETFがドンドン購入出来てしまって、Firstrade口座のキャッシュ残高が寂しくなってきてしまってます。
世界株式分散＋若干の外貨＆リートの長期投資を基本としているので、道は外さず我慢すべきかなぁ。

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アジアのカジノでは中国・台湾・韓国の方と同席する事がほとんど。
もちろん性格は人それぞれですが、カジノ初心者を除くと概して台湾・日本人は勝っても負けてもクールだし、大陸・半島系の方々は一喜一憂が激しい。正直五月蠅いと思うことも多いが、自分の判断に影響が出ないよう出来るだけ彼らの感情を一緒に楽しもうとしています。

また、プレースタイルも私とは随分違うと感じます。バカラというのはトランプを用いてクロか赤（ゲームではバンカー・プレイヤーと呼ぶが、ここでは解りやすく黒・赤で説明する）どちらが勝つかに賭けるいわば丁半ばくちのような非常に単純なゲーム（カードのめくり方などは若干複雑なのだが参加者にとっては黒赤どちらが勝つかまたは同点に賭けるかを決めるだけ）でほぼ１／２の確立に賭けるゲームです。ところが、確率では約１／２のはずの勝負が、１２回連続で赤が勝ったり交互に勝つのが続いたり、同点が続いたり流れを読むことが重要なのです。ランダムウォーカーとも呼べるこのゲームにおける「流れ」は、勝負の記録をケイセンと呼ばれる表につけて次の勝負の予想を立てる人が多いのですが、これはテクニカル分析に近いものがあります。
因みに私はテクニカル分析はあまりしないようにしているが、ケイセン分析はかなりする。ウォーカーヒルではタイを確率値より当てていると自負している。確率論・統計学でバカラを分析するとタイには賭けるべきではないのだが、実際私が勝つときはタイが当たることが多い。
中国・韓国のプレイヤーは概して流れを追う、つまり黒が続けば黒ばかり追っていく傾向にある。
ある一定の流れが続いたときはそれこそギャラリー（席についてもいないのに勝手に乗せてくる人も）も入れて大騒ぎ。アメリカのアフリカ系ヒスパニッシュ系が多い地域の映画館のようなお祭りになり、それはそれで楽しむしかない。

コイントスで７回表が出たら次はどちらに賭けますか？
確率では表も裏も１／２なのですが、カジノでは８回目も表に賭ける人が多く、次こそ裏だという人は少数派と言えます。特に中国・韓国系の方でそろそろ裏が来そうだという人は日本人がそう読む場合より圧倒的に少ないのです。

また、負けっぷりや勝ちっぷりも国によってずいぶん違うように思います。
勝てば大喜び、負ければ怒って捨てぜりふを吐いて席を立ちます。更にしばらく恨めしそうにテーブルのゲーム進行を見て、他のプレイヤーに対してまでちょっかいを出してくるときも。（日本人はずっと感情を抑えている人が多いです。）
中国・韓国系の方はそれこそ有り金全て無くしても、友人から借金してまでプレーを続けています。
私は今日はここまで負けたら止めると上限金額を決めてから望むので、負けて悔しいという気持ちより、あと1,000ドル突っ込んだら取り戻せるのではないかと、続けたい欲求と戦いながらカジノを去る事が多いです。

これは１回の勝負に何十万も賭けるVIPルーム（つまりある程度のお金持ち）でも同様で、日本・台湾の人は中国・韓国の人が一喜一憂している間で、（ゲームの戦略が似ていたり周りが五月蠅いなぁと）お互いの気持ちが合って目があったときにニヤッとする事が多いです。

台湾や上海、ソウルに行き多くの友人（ほとんどが会社経営者）と話しをしているとやはり彼らの株式投資は博打に近いと感じます。特に2008年までのソウルや2005年以降の中国では不動産価格と共にバブルとも言えるほどの加熱さがありましたが、借金をしてまで投資をしている人が相当数いるようです。格差の大きい社会で、一発逆転を狙っているのでしょうが、日本人の常識では考えられない程の加熱ぶりです。

中国株は元々値動きが激しいのですが、ここのところの乱高下を見ていると、どうしてもカジノでの彼らの姿と重複してきてしまいます。

そろそろ今年の大閘蟹（上海蟹）ツアーをどうするか考えなきゃ。
もちろん日本近海のタラバやズワイや花咲や香箱がにもたまらないけど、陽澄湖産の雌を食べない１年は悲しすぎる．．．
（上海は他にも美味いものが沢山あるし、エキサイティングな街で大好きです）

日本株は中長期的に買いづらい状況

現在の株価上昇は各国政府が景気刺激策として歴史上類を見ない規模で紙幣を刷りまくっているため。金融危機の「底」はまだこれからで、近い将来世界経済は更なる悪化が考えられる。現状では想像もつかないひどい状況になる。財政出動は問題の先送りでしかなく、その先には増税・借金・増刷しか選択肢はなくどれほど深刻なインフレをもたらすかを考えると恐ろしい。いずれにしてもその代償は誰かが負担せねばならない。私は2010年半ばから2001年にかけて次なる暴落が訪れるのではないかと予測している。
また、人口減少と、膨大な財政の借金は国力を著しく低下させる。解決策は３つ。①子どもを増やす、②移民、③生活水準を下げる。日本は③を選んだ。このような国は投資する魅力に欠ける。

これは私も同様に考えている。少なくともサブプライムによるＣＤＳ等の毀損はまだまだ表に出てきていない。（出せる規模の金額ではない）各国の財政出動によりインフレ懸念もあるし、ドルの暴落だってまだ危機が去ったわけではないはず。（だから私は北米への投資はあまり積極的ではない。）

中国投資について

昨年秋以来中国株を買い足していない。2008年秋の底値から２倍になった。明らかに異常な高騰で、このようなものにカネを注ぎ込むべきでない。投資とは「安値で買って、高値で売るもの」で、今後景気悪化がすると言うことは「よりよい時期」はこの先に待っている。だから現在は中国・日本に限らず株を買っていない。

これはまだ私の認識不足か中国ほどではないが、各国の上げ幅は２倍近くになっているように思えるが。投資タイミングとしてはも少し待った方がいいというのは頷ける。現在私は月々の余裕資金のうち投資する金額より預貯金を多くしているつもりだが、中国関連投信を毎月定額購入しているので止めるべきか悩むとこ。（今後も粛々と積立ると思うが）

民主党政権により狙うべき銘柄

先の選択肢①移民の受け入れが現実味を帯びてくるといいのだが。
子育て支援により、ベビー関連産業は良くなるだろう。

私はある程度のレベルの移民受け入れには賛成派だが、実際には日本人の雇用すら確保できない状況では難しいのではないかと思う。雇用を法律等で無理矢理創出するのは限界があるし、無理がある。雇用が生まれるような経済政策・外交戦略こそが必要だと思うのだが、民主党のマニフェストでは産業界にはマイナスな政策が多いように思う。
ベビー・教育関連は既に騒がれているから他に無いかなぁ

日本航空株の購入

「誰も目を付けていないところに投資せよ」と説き、経営悪化している日本航空（ＪＡＬ）へ投資したそうですが。
ＪＡＬへの投資は失敗でした。これ以上下がらない安値で買ったはずが更に下がった。完全な誤算だったと認めます。

私は個別株に手を出していないのですが、以前ゼネコン危機と言われた時代（今も危機だろうが）倒産まで騒がれた熊谷組等の復活を見ていたので、余裕があればＪＡＬも考えるのだけど。ＡＮＡと合併等いずれにせよ会社は救うだろうし。まぁ手は出さないだろうけど。

最後に

どんなに経済環境が悪くても世界中のどこかには必ず株価が上がる会社がある。それを見つけるコツは自分が熟知しているジャンルに目を凝らすこと。

関連サイト

JimRogers.com
JimRogers書籍検索

もちろん政治家としてはその様に発言すべきでしょう。
そもそもＧＭが収益源としていた大型車は今回のアメリカの借金漬けによる消費バブルにより売れたもので、時代には合致していないばかりでなく、収入に見合った消費という原則を無視した消費行動により支えられきた上、世界的なトレンドである環境配慮型の開発は全く日本やヨーロッパメーカーに大きく遅れを取っていました。
当然現在のＧＭの品揃えでは今後も日本やＥＵメーカーには太刀打ちできるはずがありません。いくらオバマ大統領が保護貿易思考の政策を採ったとしても消費者の心を掴むことが出来ないでしょう。

今回、アメリカ・カナダ両国が国として株式を引き受けたわけですが、早期に手放すと言っても事業そのものが成り立ちにくい中真っ当な再生が出来るはずもなく、当然不良債権化は見えていると思います。
ＧＭ問題に限らずＵＳ国債の引き受けをＦＲＢがある程度支えている事も問題で、当然ＵＳドルの信用度は落ちる時が来るでしょう。

ただし、それらを予想するアナリストは沢山いても実際にドルの信用度が落ちると日本はもちろん中国や産油国等もドル建ての外貨準備高を作り上げてきた国にとっては大変な損害となるわけで、これらの国にとってはドルを支えなければならない事になります。
私もＵＳドルは世界中で支えて今後も無謀とも思える消費活動を継続して欲しい訳ですが、これがどこまで持つ事やら。

更に個人も国も借金まみれになったアメリカがいとも簡単に借金地獄から抜け出すには「インフレ誘導」という伝家の宝刀があり、その場合はそのインフレが世界中に伝染することとなると思われます。
現在ＦＲＢはもちろん５％を越えるようなインフレに対しては警戒感を示し、その様にならないよう金利誘導すると発言していますが、そもそもこれだけの財政出動をするのであれば自然とインフレに向かう事も考えられることで、シオニストの損得勘定はどの様に思考しているかを考えて備えていくべきなのかもしれません。

もちろん私個人などの考えが遠く及ばないところで動いていくのでしょうけど。

２００１年アメリカのＩＴバブル崩壊後、当時のアラン・グリーンスパン（Alan Greenspan）ＦＲＢ議長が短期金利を１％（2000年から2003年にかけて計13回で6.5％から1％）まで引き下げていたが、2005年金余り現象改善のため利上げに踏み切ったものの、市場での長期金利は反応せず低金利状態が続いた。

この時グリーンスパンはあり得ない事が起きている。市場が中央銀行のコントロール不能なものになってしまったとコメントしているが、この一因として円キャリートレードとミセスワタナベがあげられている。

ミセスワタナベの投資額はアメリカに流れ込んだ投資・投機マネーの総額の中では大きなものではないが、円キャリー取引の利用者が欧米・新興国・オイルマネーなどの機関投資家・大投資家だけでなく、世界中の個人投資家が参加していた事を比喩的に使ったものと思う。

金持ちの子どもがお金持ちになる今の日本において、やはり教育費はかけられるだけかけてあげたいと思ってしまうのが親心。
ところが、首都圏で教育費にいくらくらいかけているかアンケートをとると、子ども一人あたり２０００万円程度になるらしい。これは小学校から大学まで私立になると３０００万円を超えてくるとのこと。
地方で育っても、大学が親元から離れるとなると当然多額の仕送りが必要になってくる。

東京都の生活文化局が発表している「教育に要した出費調査」によると
一世帯あたりの教育費用は月額約８２、５００円
全体の消費支出（約３４８、０００円）に占める割合は２３．７％
つまり一ヶ月の支出のうち、約４分の１が子供の教育費に消えていく計算になります。
月額８２５００円は年間でほぼ１００万円。

野山を駆けめぐって大学受験まではろくに勉強しなかった私（それでも一流と言われる大学に入れたが）にとってはちょっと想像もつかないが、それが今の日本社会。東大入学者の親の年収が１，０００万を超える時代。確かにKO、R教、A学やS心、本女などの内進者はいい暮らしぶりをしている友人が多かったが、教育費を掛けないと東大にも入れないのである。
少子化になるわけだ。
ゆとり教育の見直しは始まったようだが、韓国や中国、インドなどの友人と話すと日本の教育は温いなぁとつくづく感じてしまう。
今私が掛けている学資保険じゃ全然たりないなぁ。

教育費と言ってもいろんな種類がありますね。

学校関係費

授業料、受験料、教材、学用品代、制服費、給食費、通学費など

補助学費

学習塾、予備校、家庭教師、学習机、本棚などの備品代、学校の教材以外の参考書、図鑑、学習雑誌

おけいこごと学習費

ピアノ・絵画、習字、そろばん、野球、水泳など

平成14年 文部科学省 発表資料より

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２００８年の原油をはじめとする資源関連品の急激な物価上昇で様々な資材価格や食料品などの物価が上昇したのは一時的な現象だったと考える人も多いでしょう。

ただ、世界的には年率で２～３％の物価上昇が普通であると考える先進国が普通なのです。

２００８年の夏前にヨーロッパに旅行された方などは何故ミネラルウォーターのペットボトルが５００円もするのか怒りを覚えた人も多いと思いますが、これはユーロ高だけの影響ではなく、日本の物価がほとんど変わらない過去数年の間にユーロ圏の物価は２～３％程度ずつ上昇しているので、その差が少しずつ積み重なって大きく感じられるようになったのです。

では、日本は物価が上がらないから住みやすく、ヨーロッパは物価が上がるから住みにくい国なのでしょうか？


これはお金やものの価値だけで決まるのではなく、収入の伸びがどうだったかが重要となります。

物価上昇のラインより収入上昇のラインが上回っていれば、多少のインフレは全く問題がないのですが、日本の場合、給与所得者の収入は減り続けており、社会保障費の負担は伸び続けているので、物価が安定していても全体では生活は苦しくなっているはずなのです。