２００８年の原油をはじめとする資源関連品の急激な物価上昇で様々な資材価格や食料品などの物価が上昇したのは一時的な現象だったと考える人も多いでしょう。

ただ、世界的には年率で２～３％の物価上昇が普通であると考える先進国が普通なのです。

２００８年の夏前にヨーロッパに旅行された方などは何故ミネラルウォーターのペットボトルが５００円もするのか怒りを覚えた人も多いと思いますが、これはユーロ高だけの影響ではなく、日本の物価がほとんど変わらない過去数年の間にユーロ圏の物価は２～３％程度ずつ上昇しているので、その差が少しずつ積み重なって大きく感じられるようになったのです。

では、日本は物価が上がらないから住みやすく、ヨーロッパは物価が上がるから住みにくい国なのでしょうか？


これはお金やものの価値だけで決まるのではなく、収入の伸びがどうだったかが重要となります。

物価上昇のラインより収入上昇のラインが上回っていれば、多少のインフレは全く問題がないのですが、日本の場合、給与所得者の収入は減り続けており、社会保障費の負担は伸び続けているので、物価が安定していても全体では生活は苦しくなっているはずなのです。